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第三関門：コスパが良いかどうか
第一関門ではもらえる優待品からいくつかの銘柄に目星を付け、第二関門ではその企業に投資をしても問題なさそうかの業績チェックを行いました。
ここまでの工程で、実際の投資先を探す作業はある程度完了したことになります。
ですが、気になる銘柄がたくさん見つかった場合は手元の資金だけではすべて購入できないケースも出てくると思います。
私自身、気になる優待銘柄が多すぎて、全部買おうと思うとあと1500万円くらい必要です。全て購入できるのは何年後になることやら…(^-^;
そこで、限られた投資資金でまずどの銘柄から購入を進めていくべきなのか優先順位を付けるために、コスパの観点から比較検討を行っていくのが第三関門です。
利回りについて
優待株のコスパを示す指標としては、利回りと呼ばれる数値が一般的です。
株価に対する配当金額の割合を表す「配当利回り」と、株価に対する優待品の金銭的価値の割合を表す「優待利回り」、そしてそれらを足した「総合利回り」といった数値が用いられています。
これらの数値は、どんな株主優待情報サイトや雑誌にも大抵記載されているのですが、次の理由から、それらの数値をそのまま鵜呑みにすることはおすすめできません。
利回りは株価の変動に伴い都度変わる
利回りの数値は、日々の株価の変動にあわせて変わります。
webページや雑誌に記載された利回りはその原稿が書かれた当時の株価をもとに計算されているので、今現在もそのまま使える数値なのかは分かりません。
優待利回りは人によって大きく変わるものもある
優待品の中には、はっきりとした金銭的価値の算出が難しいものがあります。
代表的なのが〇％割引券で、これは実際に優待券を使う時にいくらのお買い物をするかによって、
金銭的価値が大きく変わります。
こういった優待品を導入している場合、基本的には優待利回りの算出は困難ということで、情報サイトや雑誌だと優待利回りは表記されていないことが多いです。
例えば私自身、「サンマルクHD（3395）」の株主優待でもらえるお会計20%割引カードを愛用していて、わが家の利用歴で計算すると、実質的な優待利回りは現在のところ5％以上になります。
情報サイトの表記だけをもとに投資検討をしていたら、この価値にはなかなか気づけないかもしれません。
これらの理由から、私自身は情報サイト等の利回りをそのまま用いることはなく、購入を検討する際に、都度自分で計算しなおすようにしています。
利回りではなく「投資回収までにかかる年数」での比較がおすすめ
また当ブログでは、利回りの数値をそのまま用いず「投資回収までにかかる年数」として表記するようにしています。
一般的な投資の専門数値ではなく、当ブログ独自の指標です。今のところ「元とれる年数」と呼んでいます。
利回りと元とれる年数には相関関係があり、利回りを100で割ると、元とれる年数になります。
例えば総合利回りが4%の場合、元とれる年数は25年となります。（100÷4）
もし利回りの数値が分からない場合でも、株価÷（年間配当＋優待品の金銭的価値）で算出できます。
詳しい計算方法については、こちらのページでご紹介しています↓
本質的には利回りと同じ数値を示しているのですが、年数表記にすることで、自分自身の年齢とも照らし合わせることができるため、自分が何歳の時に投資回収できる見込みなのか、ということが分かります。
このため、利回りよりもさらに解像度の高い投資検討が可能になるというメリットを感じています。
投資回収までにかかる年数、つまり「元とれる年数」が短いほどいわゆるコスパの良い銘柄、ということになるため、効率よく資産形成を進めていきたい場合には「元とれる年数」が短い銘柄から
優先的に購入していった方が良い、ということになります。
絶対的指標ではなく、あくまで一つの判断材料
例えば、クオカードがもらえる優待銘柄が欲しいなと思い、業績データを調べて、良さそうな2つの銘柄が見つかったとします。皆さんなら、どちらを先に購入するでしょうか？
Ａ：株価1,700円、年間配当予想50円
100株保有でクオカード500円分が年に2回もらえる
Ｂ：株価5,300円、年間配当予想額200円、
100株保有でクオカード1,000円分が年に1回もらえる
先ほどご紹介した「元とれる年数」を計算してみると、Ａ＝約29年、Ｂ＝約26年となります。
年間でもらえるクオカードの額面が同じなので、株価が安いＡの方が一見コスパ良く見えますが、
（長期的な）資産形成の観点から考えた場合はＢに投資した方がよりコスパが良い、ということが言えると思います。
ただし、約53万円の投資資金を確保するのはとても大変なことなので、まずは比較的お手軽なＡで様子見する、という選択をするのも全然ありだと思います！
このように、「元とれる年数」は絶対的な指標というわけではなく、あくまで一つの判断材料といった形で、実際の投資検討に用いています。
短ければ短いほど良いわけではない
補足として、「元とれる年数」は短ければ短いほどいいというわけではありません。
個人的な感覚にはなってしまいますが、一般的な総合利回りの相場は大体2～5％前後だと感じています。（元とれる年数に換算すると、約20～50年です）
例えば優待利回りだけで10%以上あるなど、この水準を大きく超えるものについては、他社よりも格段に良い水準の優待制度を設けているということで、個人株主を集めたい、何らかの強い理由があるはずです。
例えばお買物券が10,000円分もらえるけれど、全て使い切るためには100,000円のお買い物が必要といった風に、実際には株主側の手出し出費が必要なケースであったり、赤字がかさんでいて少しでも多くの株主を集めて経営を立て直したいと考えているケースなどが考えられますね。
後者については、第二関門の業績チェックをきちんとやっていればそこで弾けると思うので、この段階で気にする必要はあまりないかもしれません。
ある程度の目安として、私自身は「元とれる年数」が約20～30年の銘柄を優先して購入しています。
「元とれる年数」が10年未満など、その水準を大幅に超えるものについては、業績チェックをより厳しめに行ったり、優待品が自社製品でない場合（つまり自社のメリットにならない場合）は投資を見送るなどの判断を行っています。
逆に、元とれる年数が40年以上の銘柄についても、基本的に購入することはありません。何らかの理由で株価が下がり、相対的に割安になるまで待つことが多いです。
将来的に買いたい優待銘柄を全部手に入れて、それでもお金が余る日が来ればとりわけ業績の良いところは買うと思いますが、30年以内で買いたい銘柄がまだまだたくさんあるので、今のところその目途は立っていません(^-^;
例えば「日本マクドナルド（2702）」「吉野家HD（9861）」などの人気優待銘柄は、相対的に割高になりがちなので、「元とれる年数」も高めです。
優待品としてはどれも魅力的ですが、資産形成という観点で見た場合にはよりコスパ良く投資回収できる銘柄が他にたくさんあるため、どうしても購入の優先度が下がってしまいます。
なので当ブログでは、人気優待銘柄の紹介ページがあまり充実していません…(^-^;
最後に補足として、「元とれる年数」はあくまで目安値のため、必ずしも実際にこの通りの年数で投資回収ができるというものではありません。
ですが、もし第二関門の業績チェックで毎年増配する可能性の高い銘柄を選べている場合は、実際にはこの計算よりも短い年数で投資回収できると思います！
また、この計算には税金控除が含まれていません。
NISA口座（成長投資枠）で投資を行っている場合は非課税なので問題ありませんが、もし特定口座で投資を行う場合、実際にもらえる配当金は予想額よりも少なくなってしまいます。
配当金にかかる税金は20.315％なので、特定口座で投資を行っている方でより正確な計算を行いたい場合は「配当予想額 × 79.685％」で計算する必要がありますね。
Next：業績チェックを便利にするお役立ちツールのご紹介
最後のページでは、ここまでご紹介してきた業績チェックを便利に進められるお役立ちツールをご紹介します。
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