生活必需品がお得に購入できる最強株主優待が拡充！

おはようございます、よこです(^-^)/

「”投資”としての株主優待投資」をモットーに、長期視点で資産増に貢献してくれそうな優待株を現在約50銘柄保有しています。

今日の記事では、「クスリのアオキHD（3549）」の優待拡充ニュースと、それを踏まえた割安度合いについて調べた結果をご紹介します。

クスリのアオキHDが株主優待制度を拡充！

ドラッグストアチェーン店「クスリのアオキHD」が、株式優待制度の拡充を発表しました。

2024/3/19に発表されたお知らせ（外部PDF）によると、拡充のポイントは大きく分けて次の3点です。

分割後100株から株主優待が受け取れるようになる

クスリのアオキHDは、2023年11月に株式分割（3分割）を実施しています。

今回のお知らせによって、株式分割後の100株からでも優待品を選んで受け取れることが確実となりました。

主に、新NISA口座で新たに株の保有を検討している新規株主の方にとって嬉しいニュースですね！

優待品として選べるギフトの選択肢が増える

従来の優待制度では、グループ店舗で使える「株主優待カード（お会計から5%割引）」、もしくは「地方名産品（食品ギフト等）」の2種類を選ぶことができました。

2024年5月期からは、さらに「Aocaギフトカード（自社商品券）」「VISAギフトカード」の2種類を加えた、全部で4種類の優待品が選べるようになります。

後ほどご紹介するように、これらの優待品の中で最も強力なのは、従来からある株主優待カードです。しかし近くに店舗がない方や店舗の利用頻度がそこまで高くない方にとっては、商品券の選択肢が増えるのは嬉しいニュースだと思います！

既存株主がもらえる優待額面が大幅アップ

今回の優待拡充によって、既存株主がもらえる優待額面が大幅アップします。

例えば株式分割前の100株（現300株）を保有している人の場合、「地方名産品」の額面は、2,000円相当から5,000円相当にアップします！

さらに3,000株以上を保有することで、これまで一律5%割引だった株主優待カードの割引率が、7%割引にアップするようになりました。

クスリのアオキHD 割安度合いを調べてみた

私は普段、配当金と優待だけで何年間保有し続けたら投資元本を回収できるか、という通称「元とれる年数」を投資判断のひとつの基準としています。

クスリのアオキHDを現時点で100株保有した場合の「元とれる年数」を2024/3/27終値で試算してみると、約103年となりました（優待品は「Aocaギフトカード」or「地方名産品」の額面で計算しました）。

人生100年時代とは言うものの、インカムだけでの投資回収はかなり非現実的な計算結果となりました(^-^;

株主優待カードが使えるなら、グッとお得になる！

先ほどの計算結果は、優待品として「株主優待カード」を選んで活用する場合だと大きく変わってきます。

というのも、「クスリのアオキ」は、パンやお菓子、野菜やお肉などの食料品も扱っているドラッグストアです。株主優待カードを使うことで普段の食費が少しだけ安くなる、家計の心強い味方となってくれる優待なんです！

例えばわが家の場合、1ヶ月の食費は約2万円です。このうち半分の1万円を「クスリのアオキ」で株主優待カードを使って購入する場合、1ヶ月に受けられる株主優待割引は約300円となります（100株優待の割引率3%で計算しました）。

この場合、1年間で受けられる優待割引額は約3,600円となります。Aocaギフトカード2,000円分を受け取るよりも、より優待額面が大きくなることが分かります。

わが家は2人暮らしですが、3人以上で暮らしている家庭であれば食費の額はさらに大きくなると思います。また食品以外に洗剤やティッシュペーパーといった日用品を買うこともできるため、さらに大きな恩恵を受けることも十分可能だと思います。

例えば月に3万円のお買い物をする家庭であれば、1年間に受けられる優待割引額は約10,800円です。この数値を用いて先ほどの「元とれる年数」を計算した場合は、なんと約27年となります。

日常的に店舗を利用する方にとっては、3％割引とはいえ決してあなどれない数字です…！

私自身はこのタイプの何度でも使える割引カード優待が大好きなのですが、残念ながら近所に「クスリのアオキ」の店舗がないため、優待カードを活用できそうにありません…（泣）

もし近くに店舗がある方や日頃から店舗を利用している方であれば、大いに検討の余地がある優待制度だと思います(^-^)

※本記事でご紹介している内容は、記事公開日時点の情報です。優待内容が変更となっている場合もありますので、最新の情報は当該企業のホームページ等でご確認ください。
※本記事は特定銘柄の購入を推奨するものではございません。当サイトではいかなる責任も負いませんので、投資の最終判断はくれぐれも自己責任でお願いいたします。